中学 / 日本の気象 5 / 6

気象災害と防災

気象災害と防災

日本は地震・火山に加え、気象災害も多い国です。台風・集中豪雨・大雪・猛暑など、命を守るための知識が欠かせません。

基本知識

主な気象災害:
台風・暴風: 強風・大雨・高潮による被害。
豪雨・洪水・土砂災害: 河川氾濫、土石流、がけ崩れ、地すべり。
大雪: 雪害・なだれ・除雪事故・交通障害。
猛暑・熱中症: 35℃以上の猛暑日に多発。
竜巻・ダウンバースト: 積乱雲から発生する局地的な強風。
干ばつ: 雨が少なく農業に影響。
気象庁は注意報・警報・特別警報の3段階で情報を出し、特に「特別警報」は数十年に一度の重大な災害が予想される場合に発令されます。ハザードマップで自分の地域の危険を事前に確認することが重要です。

📘 重要用語
注意報・警報・特別警報(被害の程度に応じた3段階の気象情報)
ハザードマップ(災害予測図。市町村が作成し配布)
熱中症(高温多湿で体温調節が破綻して起こる症状)
WBGT(暑さ指数)(気温・湿度・輻射熱から算出する熱中症リスク指標)
緊急地震速報(地震のP波検知後にS波到達前に発表される警報)
避難情報(警戒レベル1〜5の5段階。レベル4で全員避難)

深掘り (背景・意義)

2018年7月の西日本豪雨では、広島県・岡山県・愛媛県を中心に200人以上が亡くなりました。線状降水帯と土砂災害が同時多発しました。
地球温暖化の影響で「強雨が降る頻度」が増えていると気象庁が報告しています。1時間に50mm以上の大雨は、1980年代と比べて約1.5倍に増えています。
自助・共助・公助」のうち、災害時にまず大切なのは自助(自分の命は自分で守る)。事前準備(備蓄・避難経路確認・家族の連絡方法)が生死を分けます。地域住民の協力(共助)、行政の対応(公助)と組み合わせて、災害に強い社会を作る必要があります。
気象学の発展、防災教育の普及、技術(地震計・ドップラーレーダー・衛星)の進歩が、犠牲者を減らしてきました。

💡 ポイント
  • 気象庁=注意報→警報→特別警報
  • 避難情報=警戒レベル1〜5
  • レベル4=全員避難・レベル5=既に災害発生
  • ハザードマップで地域の危険を確認
  • 自助→共助→公助の順
  • 備蓄(水・食料・電池)は3日分以上
  • WBGTで熱中症リスクを判断

注意点 (混同しやすい)

注意報→警報→特別警報の順に重大。② 警戒レベル4=全員避難の指示。レベル5は既に災害発生で「命を守る最善の行動を」。③ 避難勧告は2021年から廃止され「避難指示」に統一。④ 熱中症は屋内でも起きる(高温多湿が問題)。

練習

  1. 気象庁の警報の上位にあたる最も重大な情報を何というか。
  2. 地域の災害予測を表した地図を何というか。
  3. 警戒レベル4で住民が取るべき行動を答えなさい。
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このレッスンのQ&A

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